火災保険の見直し方法

今の契約のままで、万一の場合に十分に補償されるか不安がある。

火災保険のご契約を見直す場合、以下のポイントをご確認ください。

  • 自然災害(強風・大雨・雪など)への備えは万全ですか?
  • 新価による補償ですか?時価による補償ですか?
  • 建物の補償だけでなく、家財も補償する必要があります。
  • 地震への備えは万全ですか?

自然災害(風災・水災・雪災等)への備え

「火災保険」はその名前から「火災による損害のみを補償する」とイメージされている方が多いかもしれません。 しかし、現在の多くの火災保険は、火災による損害だけではなく、強風などの「風災」、大雨による「水災」などの自然災害などを補償することができます。

強風による損害 大雨による損害 雪による損害

東京海上日動の「トータルアシスト住まいの保険」では、風災・水災(※1)の場合も、損害額100%を補償の対象とし、 損害額から免責金額(自己負担額)を差し引いてお支払いします(支払限度額(保険金額)を上限とします。)
保険金をお支払する際に、免責金額(自己負担額)ゼロ(※2)でお支払いすることも可能です。
(水災については、縮小支払型が選択可能です。)

なお、地震に関する損害の補償は火災保険とあわせて、地震保険に加入する必要があります。詳しくは地震保険に関する説明をご覧ください。

(※1) 水災リスクは、床上浸水、地盤面より45cmを超える浸水、または水災による損害割合が30%以上の場合による損害を補償します。
(※2) リスク共通免責金額(自己負担額)を0円に設定した場合。ただし、破損等リスクのみ免責金額(自己負担額)が5千円となります。

新価(再取得価額)による補償ですか?時価による補償ですか?

建物の評価額基準には、新価(再取得価額)による基準と時価額による基準があります。 ご自宅が万一事故により建てなおす場合、新価(再取得価額)の場合は今までと同等の建物を立てることができますが、 時価の場合、今までと同等の建物を立てることができない場合があります。

新価(再取得価額) 時価

そのため、現在ご契約の火災保険は建物の評価額を新価(再取得価額)を基準にしているか、時価を基準にしているか、ご確認していただくことを お勧めします。

家財等の補償

家財 現在ご契約している火災保険で家財も補償されていますか?例えば、万一家が焼失した場合、

建物のみを火災保険のご契約の対象としている場合では、ご自宅の家財(家具・電化製品・衣類・食器など)は補償されません。 そのような時に、家財等についても保険の対象にされていれば安心です。

ご希望に応じて1口(100万円)単位で支払限度額(保険金額)を設定します。なお、1個または1組あたり30万円を超える高額貴金属等は、 1事故あたり100万円まで自動補償されます。

事故が発生した場合には、設定した支払限度額の範囲内で実際の損害額から免責金額(自己負担額)を差し引いてお支払いいたします。

地震への備えは万全ですか?

地震による倒壊

地震や地震による津波で被害にあわれた場合、火災保険だけでは補償の対象になりません。(地震火災費用保険金が支払われる場合があります。) 火災保険と地震保険とあわせてご契約いただくことで、地震の損害を補償することができます。 詳しくは、地震保険に入っているかわからないをご覧ください。

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